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★【週刊文春最新号(1/3&1/10)目次】「貴乃花 全激白<10時間>「<長男>優一に花田を名乗る資格なし」」「工藤静香 “娘ゴリ押し”で キムタク「家庭内独居」」&【怒れるスリーメン】今年の重大ニュース!「財務省の公文書改竄」「ゴーン逮捕」「残念な野党の体たらく…桜田大臣がIT知らないことはそんなに罪か」「拙速な改正入管法」(高橋洋一、加藤清隆、筆坂秀世)





◆週刊文春最新号(1/3&1/10)目次
貴乃花 全激白<10時間>
 「<長男>優一に花田を名乗る資格なし」


▼相撲協会 「あのまま協会に残っていたら死んでいた」
▼政界進出 「60歳以降に国のためにできることがあれば」
 ▼再婚の条件 「表に出ないでついてきてくれる人」
▼今後の人生 「スポーツビジネスと花屋と絵本作り」
 ▼母・紀子 兄・虎上 「この先も会うことはない」


安倍官邸VS.ゴーン
▼安倍首相 「家族旅行とかおかしいだろ」
▼検事総長 「裁判所は年末年始休みたいだけ」と批判



告発続々
資産30億円超、「自民党に“強制入党”」
アパマン社長「罵声ノルマ」



グラビア
原色美女図鑑   綾瀬はるか
雲上の五ツ星ホテル   ファーストクラスへの誘い
顔面相似形2019   顔面を止めるな!



特大ワイド 消えた事件・男・女
内幕本でNHK激震 森友スクープ記者 今度はVS.佐川元局長
公演満席も喉ガラガラ 沢田研二が泣きの「もう一回歌わせて」
「片山さつきに“堪”えられない」現役秘書が悲鳴を上げた
ネット番組では下ネタも解禁!? 小川彩佳アナが嵐の曲に…
女性社長と二人三脚10年 吉田羊イギリス留学話の羊頭狗肉
“師匠”が語る 小林麻耶夫が「宇宙ヨガ・インストラクター」になるまで
「北京ダックを」 TOKIO山口達也の闘病生活と芸能界復帰計画
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不倫で休養 高橋由美子(44)にヘアヌードオファー殺到中
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ついに無冠 棋士仲間が見た羽生善治の“震え”と“衰え”



<ハレンチ大臣>
 外務省美人官僚と100万円瀬戸内不倫クルーズ撮った



吉田輝星、ナイン、控え、監督、コーチ22人が明かす
金足農「奇跡の夏」を生んだ「伝説のコーチ」   中村 計



7人の女性が#MeToo


セックス要求、ヌード撮影
「世界的人権派ジャーナリスト<広河隆一>の性暴力を告発する」
 田村栄治



小室圭さん、紀州のドンファン、安室…
今井舞 年忘れメッタ斬り!
輝け! 「お騒がせ大賞2018」
新春芸能談義
志ん生、志ん朝、談志、やすし、M-1…ビートたけし、名人を語る
「もう二度と対談したくないよ!」
 <激突!> 太田 光×神田松之丞
全国演芸場ガイド   スターはここから生まれる
朝食はツナサンド、ガッツリ系は昼に
最強の「食べる時間帯」   笹井恵里子
<年末年始>「親の認知症」チェックリスト
<裁判資料入手>慰安婦に活動停止を要求された「反日団体」   赤石晋一郎
借金問題解決なくして面会なし秋篠宮さまの憤怒
 小室さん母(52)は「レディ・ガガのように生きたい」


工藤静香 “娘ゴリ押し”で キムタク「家庭内独居」
SMAP解散後、キムタクは悲願のハリウッド進出を諦める。「娘」が理由だった。そして、「キムタクの娘デビュー」をスポーツ紙に売り込む静香。何も口をはさめず、長女のデビュー計画も進む。「家族LINE」には参加できず、仕事は犬の散歩――。


連載
夜ふけのなわとび   林真理子
本音を申せば   小林信彦
悩むが花   伊集院静
ツチヤの口車   土屋賢二
いまなんつった?   宮藤官九郎
パンタレイ パングロス   福岡伸一
考えるヒット   近田春夫
人生エロエロ   みうらじゅん
言霊USA   町山智浩
この味   平松洋子
時々砲弾   宮崎哲弥
人生論ノート   万城目学
美しき愚かものたちのタブロー   原田マハ
フィデル!   海堂 尊
ロッキード   真山 仁
司馬遼太郎 漫画化第二弾
 新選組血風録 沖田総司の恋   森 秀樹
阿川佐和子のこの人に会いたい   美内すずえ
新・家の履歴書   堺屋太一
池上 彰×山極寿一 「このままでは“技術立国”日本は滅ぶ」
お正月教養講座
出口治明×本郷和人「上皇と日本人」
<18賢人が選ぶ>
日本史の新常識 65冊
 佐藤 優、呉座勇一、和田 竜、井上章一、保阪正康 ほか
川柳のらりくらり <特別興行> 柳家喬太郎、橋本マナミ、林家二楽
見もの聞きもの
テレビ健康診断   戸部田誠(てれびのスキマ)
尾木のママで   尾木直樹
木曜邦画劇場   春日太一
シネマ桜吹雪   桜庭一樹
クローズアップ   コリン・ファース
言葉尻とらえ隊   能町みね子
シネマチャート/DVD/ピックアップ
マンガ
タンマ君   東海林さだお
沢村さん家のこんな毎日   益田ミリ
日々我人間   桜 玉吉
パズル/ぶらりわが街/淑女の雑誌から
伊藤理佐のおんなの窓/読者より/表紙はうたう(和田 誠)



日本を貶め続ける朝日新聞との対決 全記録

ケント・ギルバート (著),    山岡鉄秀 (著)
・教科書「書き換え」誤報(1982)、サンゴ捏造記事(1989)、吉田清治証言(1982~92)、慰安婦と挺身隊混同(1991)、首相訪韓直前「軍関与資料」報道(1992)、吉田調書(2014)、英語版記事の印象操作・検索回避問題(2018)……一貫して日本を貶め続けてきた
 ・朝日新聞との7回の直接対話で見えてきた“真の闇"とは?
・なぜ誤解を生む表現にこだわり、最重要の訂正記事2本だけを英語圏の読者に読ませないようにしたのか?
「本書所収の朝日新聞の回答は、同社の本質を研究する上での第一級資料です。
日本という国と日本人を貶めるためなら、手段を選ばず、不都合な問題を隠し通す。
これまで幾度も同じパターンの報道不祥事を起こしてきた故意犯・確信犯の体質が、彼ら自身のことばで余すところなく語られています」
。。。
朝日新聞は、2014年に慰安婦報道の誤りを認め、謝罪したにも拘わらず、その後も英語表現では「軍隊による物理的な強制で性行為を強いられた」という印象を与える表現を使い続けている。そして、海外では次々と慰安婦像が建てられ、在外邦人や日系人が嫌がらせなどの被害を受けている。
そこで、ケント・ギルバートさんと山岡哲秀氏は、朝日新聞社に対して、英語表現変更を求める申し入れ書と1万余の署名を持参して、朝日新聞社を訪れ、3名の幹部と直に話した。それに対する返答は、予測して塞いでおいた逃げ道に逃げ込んだものでしかなかった。「申し入れには応じない」という結論が先に決まっていて、あとからそれぞれの言い訳を考えたとしか思えないものだった。
お二人は、「回答にあった『人権に配し』の人権は、誰の人権を意味するのか?」などの回答を求めて、再度申し入れを行うと、二度目の回答文では「人権に配し」の文言が消えていたという。朝日の報道によって、海外に暮らす日本人の人権が侵害されているのに、朝日新聞は答えない。日本人の人権には配慮していないと言わざるを得ない。
また「女性たちに性行為を強制したのは誰なのか」という問いにも、朝日は全く答えなかった。彼らは「事実と違う」ことも、「この表現が事実とは違う印象を与えるものである」ことも分かってやっている。つまり、朝日の報道は「報道」ではなく、「プロパガンダ」だということであり、朝日の行動基準はロジックではなくイデオロギーだということが明らかになった。
これはもう日本人全体に対する宣戦布告である。嘘を指摘されても開き直って、それでも態度を改めないというのだから、これは「日本を貶める」目的のためにやっている確信犯と見做さざるを得ない、とお二人は述べている。
その後、更に驚くことが判明した。吉田証言が虚偽であるという英文の記事を朝日はサイトに掲載しているというが、いくら検索してもヒットしない。なんと朝日新聞は、この当該ページが検索エンジンにヒットしないよう”検索回避用のメタタグ”を埋め込んでいたのである。更にもう1本「挺身隊と慰安婦の混同」という記事にも、このメタタグがあった。それに対して申し入れを行ったところ、回答は全く説明になっていない意味不明の文章の連続だった。


山岡氏は、1989年のサンゴ事件当時、「たまたまおかしな個人が紛れ込んでいたのだろう」と思っていた。しかし今振り返れば、実は、朝日新聞が社として取り組んでいた「日本人貶め」キャンペーンの一端だったのではないか。朝日の敵は、戦前の軍部や時の政権に限らず、日本人全体だったのではないかと思えてくる、と述べている。
そして、朝日新聞は報道機関と捉えるべきではない。事実の検証と報道よりも、マルクス主義的イデオロギーと工作を優先する体質をずっと維持してきた特異な組織体と結論付けている。
・・・
オーストラリアで慰安婦像の設置を阻止する運動を展開した山岡氏と、長い滞日歴を持つギルバート氏が、朝日新聞社に突き付けた一連の質問状とそれに対する回答書での遣り取りを振り返りつつ、想像を絶するまでのこの新聞社の歪んだ体質を暴いた一冊。また、遣り取りの過程で、吉田証言に基づく一連の報道が事実に反していたことからこれらを撤回した旨を伝える英語版のサイト記事が、検索されないように設定されていた事実が浮かび上がったことで、この点への質問状を送付することになった経緯も紹介されている。前半に、両氏の対談が収められ、後半に、検索回避の件を質した流れと、朝日新聞への思いを綴った山岡氏の文章、担当弁護士による解説、質問状と回答書の全文を掲載した資料が収められている。
 何より問題としなければならないのは、慰安婦報道にしろ検索回避の細工にしろ、それらが重大な過失によるものではなく、故意によるものである、という点である。無論、朝日新聞の公式見解では、いずれも過失ということにされているものの、常識的に考えて、そんなことはあり得ないというくらいのことは、小学生でも解ることである。要は、この会社には、「会社という社会の公器として、社会的な使命と責任を果たす。」という、どんな小規模な会社であっても必ずあるはずのごく当たり前の心得が完全に欠落しているのである。初めから日本を貶める目的で、事実に反する報道を行い、指摘され、批判されても馬耳東風。もはやいよいよ収拾が付かないところにまで追い込まれると、ようやく重い腰を上げ、仕方なしに最低限の対応をするが、日本の名誉を傷付けるという会社の目的を改めたわけではないので、反省はしていないし、その後も何度でも同じことを繰り返す。これは、製造会社に譬(たと)えるならば、消費者が大怪我を負うような欠陥商品を、初めからそのつもりで製造し、怪我をした多くの消費者からその点を追及されても頰かむりを決め込んで相変わらずその商品を作り続け、引っ込みが付かないほど騒ぎが大きくなったところで謝罪会見を開いて社長が辞任し、翌日からまた嬉々として欠陥商品作りを再開しているようなものである。こんな会社が果たして社会に必要であろうか。否、それ以前に、果たしてこんな会社が社会に存在していていいのだろうか。本来であれば、こういう会社は、社会的な信用を失うことで、自主的に廃業しないまでも、いずれ業績不振に陥り、消えてなくなるはずである。そういう会社が今なおああして堂々と存在しているということ自体が、誠に天下の奇観と言う他ない。
 断言する。あの会社は、会社ではない。社会悪をもたらし、日本という国の秩序を壊乱しているという意味において、わが国最大の広域暴力団組織と呼んで、何ら差し支えない。否、実際の暴力団組織が社会に与える悪影響など、恐喝に遭ったり、組同士の抗争での発砲が間違って一般人に当たったりするといった程度であることを思えば、朝日新聞のやっていることが社会に及ぼす悪影響は、到底暴力団組織の比ではなく、山口組の存在が可愛らしく見えて来るほどである。偏向報道を垂れ流すことに喜びを感じている人はともかく、そうではない、良心ある人たちは、こんな組織に在籍していることを、恥ずかしいとも思わないのであろうか。
 なお、第4章では、山岡氏が、木佐芳男氏の本を引用しつつ、朝日の不可解な体質が何であるかをいろいろと論じているが、本質には迫れておらず、わたくしには、隔靴掻痒の感が残る。それは、朝日の報道姿勢を主導しているのが日本人であるという前提で考察しているためである。「公(おおやけ)」という概念を理解できず、どこまで行っても「私(わたくし)」の延長であり、会社を個人的な目的を達成するための道具に平気で使う。そして、そういうことはするべきではないという感覚が欠けている。同時に、そんなことを続けていれば、いずれ自分たちは読者からの信頼を失い、誰からも見向きもされなくなる、という大きな事実が目に入らないほど視野が狭い。ひとたび強大な権限を手にすると、あたかも自分が超法規的な存在にでもなったかのように酔い痴れて、どこまでも暴走する。これらの傾向は、いずれも、どこかの半島国家の人間に顕著に見られる特徴である。朝日新聞で働くとは、あんな国の人間の意向に唯々諾々と付き従うということに他ならない。それでもこの会社に入社したいという人がいるとすれば、もはや気が知れないとしか評しようがない。
。。。
◆まだ日本人が気づかない 日本と世界の大問題 
ケント ギルバート   (著),    上念 司 (著)


まず「はじめに」をケント氏が担当し、「おわりに」を上念氏が担当している。
お二人は「放送法遵守を求める視聴者の会」の創立メンバーである。
日本には「放送法第4条2項」があり「放送は政治的に公平であること」が定められている。
しかし現実においては「公平」とは名ばかり、放送法は無視され、左派寄りの偏向報道がまかり通っている。
名ばかりの「公平性」が、どれほど国民を欺く有害な情報になり得るかを、お二人は警告!
日本のTVを見ていると、たとえばNHKをはじめ米国関係のニュースではトランプ大統領を批判する、米国の局のものを優先的に取り上げているため、米国民の大勢が反トランプであるかのような錯覚に陥る。放送が公平であると日本人は思いこんでいるからだ。だが、反トランプの放送内容だけが真実なら、トランプの支持率はもっと低いはずである。
実際は、米国のリベラル政治への疲弊から、黒人層にもトランプの支持が広がっていることを、ケント氏が紹介している。


このような事実が報道されないところに日本独特の問題点がある。
米国のTV業界には「公平性」を求める綺麗事の放送法がない。例えばTV局では、トランプ支持あるいは不支持なのかが、あらかじめ表明されている。あるTV局のニュースを見る時、米国民は「このTVは反トランプ表明しているから、反トランプのデモばかり大きく報じ、トランプ支持者の声を報じない」という方針を分かったうえで、ニュースを判断する。つまり放送は、公平と限らないと言う事実を米国民は把握し、その上でTV局を選択し、内容を判断する。
基本、日本以外の国では電波オークションの仕組みが、TV局の個性を顕著にしているからだ。


ところが日本では、米国内の民主党寄り反トランプのTV局のニュース優先で、NHKが放映しているのも拘らず、また国内の反安倍ニュースを優先的に流しているにも拘らず、放送法の建前上それを公平なニュースとして流しているのである。民放もNHK同様、あるいはもっと中国、半島におもねり偏向している局もある。放送法を悪用し公平性を装うことができる。名ばかりの放送法があるために、むしろ偏向と歪曲がまかり通る現状を作り出している!!


つまり、日本に置いてのみ、NHK、民放など一定のTV局が、公共の財産である電波を独占している現状が、世界的に見ておかしなことなのだ。ほとんどの国で、60から100ものTV局があり、オークションで公平に電波が買い取られている。その中から、右寄りだろうが左寄りだろうが、国民がTV局を選ぶ選択肢が示されている。日本では、リモコンのボタンで安直に選べる地デジとBSの優先権を、数局が独占し既得権を手放したがらず、電波オークションの導入を阻んでいる。
第3章でお二人は、守られてもいない放送法第4条を撤廃し、TV(電波)の自由化(オークション)の必要性を説く!(一部追記)


「報道する自由」と「報道しない自由」を姑息に使い分け、印象操作をするのが公共放送の看板を掲げるNHKをはじめとする日本のTV業界。もとより朝日新聞などは、「報道しない自由」を駆使する事、朝飯前!「日本のメディアは、もう死んでいる」とある。


大統領選で米国の有力メディアのうち、トランプを支持すると表明したのは、FOXともう一社のみの合計2社!その他の57社が、ヒラリー支持を鮮明にしたのだった。何と2対57である。
オバマやヒラリー支持だった人々、つまり民主党支持のメディアは、今もトランプ叩きに余念がない。トランプを支持するのは2社しかないがゆえ、今に至っても「トランプ支持」を表立って口に出せない雰囲気が米国民の間で作り出されているという。
ケント氏は、その米国内の現状より日本国内のメディアの方がもっと悪いと断言する。
なぜなら、繰り返しになるが、日本人は国内外のニュースを見る時、国内のメディアが公平を守って報道していると信じ込まされており、偏向ニュースに気づかないからである。「電波オークション」と言う言葉さえ、多くの日本人は知らない。
「モリカケ」は、その偏向ニュースの代表例だ。朝日とTVそして特定野党が「疑惑」と騒ぎ立てれば根拠のないことも、まるであったかのように政権批判に使える!「放送法第4条・政治的に公平である事」を遵守しない放送業界や朝日新聞などがフェイク・ニュースを作り出す、日本では電波が独占されている仕組み、そのからくりをお二人がじっくり暴く一冊!


今後への具体的な提案として、最も印象的なのはP222「いい加減に自衛隊は合憲と認めろ」である。
そして、スパイ天国の日本には「スパイ防止法案」の成立が不可欠!まずは「ピョンヤンリスト」で反日スパイを炙り出すこと!
世界の各国、ドイツ、スイスなどを例にとり、それらと比較して日本の国防の甘さをとことん認識させられる内容であった!
中国の覇権を前に「平和主義」を唱える9条信者たちと9条信者を装う敵の回し者が、他国の侵略を呼び込む、直ぐそこに日本の危機がある事を…。




・・・
 アメリカでも日本でも、政権批判自体が目的化し、真実を伝えるという本来の使命を端(はな)から抛棄し、偏向報道を垂れ流すマス・メディアは、大半の国民からの信頼も支持も失い、もはや気息奄々(えんえん)といった体たらくである。今なおマス・メディアの情報に信を置いているのは、ネットの情報に接する機会が限られ、本書のような保守派の本を読む向学心もなく、しかも、「新聞テレビがそう言っているのだから、そうに違いない。」という昔ながらの信仰から脱却できずにいる、一定以上の年齢層の人たちだけであろうし、失礼ながら、そのような人たちは、今後は確実に減って行く一方であるから、オールド・メディアの命運も、向こう数年で尽きると言っていいであろう。
余談だが、わたくしが今住んでいる家の最寄り駅の駅前で、60代70代と思しき何人ものお年寄りが、「九条壊すな!」「アベ政治を許さない!」などと書かれた紙を手に、ずらりと並んでいる姿を時折目にする。初めのうちは、共産党かどこかが善人面してこういう活動をしているのだろうか、とも疑っていたが、その後、GHQの洗脳で凝り固まったままの思考停止状態の人たちの集まりだ、ということが判った。
 断言するが、彼らは全員、自分たちが、それこそどこからもけちも文句も付きようのない、正しく立派な主張を唱えているつもりでいるのであり、自分たちがどれほど馬鹿げた活動に従事しているか、という事実に思い当たることは、一生ないであろう。わたくしも、少し前までは、『こういう人たちの目を醒まさせるには、どうすればいいのだろうか。』と思案したりもしていたものの、近頃は、『こんな年齢の人たちの考えを今さら改めさせることは不可能であり、放っておけばよい。』と割り切ることにしている。何故ここでこんな話を持ち出したかと言うと、オールド・メディアという存在が、あれらの人たちとまさにぴたりと重なって見えるからである。
 諸々の動きを目で追うと、時代の趨勢は、確実に日本に味方している。ネットの普及がもたらした、マス・メディアによる情報独占体制の瓦解、三流野党への大多数の国民の愛想尽かし、安倍長期政権による改憲機運の隆盛、トランプ政権との強固な信頼関係。あとは、さらに一歩進んで、多くの日本人が、『我々は、教育現場とマス・メディアを通じた情報操作により、アメリカに噓の歴史を吹き込まれて来たのだ。』という大きな事実を見破り、『軍隊を持たなければ平和が維持されるのではなく、平和を維持したいと望むのであれば、敵を撃破する強い軍隊を持つことなのだ。』という当たり前の事実に気が付くことである。本書のような良書は、必ずやその一助となると信じている。
 本書では他に、ギルバート氏の若い頃や上念氏のアメリカ留学時代の思い出話や、「腐敗し切った中国軍は、見掛けの割りに恐れるに足らない。」といった話題にも触れられている。豊富な話題を楽しみつつも、『自国の平和と安全を護り、アジアに安定をもたらすためには、日本が強い軍隊を持つことは燃眉の急である。』という自覚を胸に刻む契機としてほしい。