ニュースが好き

政治でも経済でもアニメでもニュースなものが好きです。

★【月刊WiLL最新号(2019年 2月号)目次】「中国スパイ企業ファーウェイ」「総力特集 暴走韓国を制裁せよ!阿比留瑠比…日韓議連・石破茂 大甘発言 だから韓国はつけ上がる、渡邉哲也…サムスンを締め上げればイチコロ、…」「消費税10%でいいの?西田昌司・田村秀男…財務省「増税真理教」騙しのテクニック」「河添恵子…イギリスが暴いた中国臓器狩りの戦慄」

★月刊WiLL (ウィル) 2019年 2月新春特大号


◎中国スパイ企業 ファーウェイ
■山岡鉄秀・佐々木類…中国の「静かなる日本侵略」
■深田萌絵…ファーウェイとの八年戦争
■永田二郎…これは「諜報覇権」戦争だ


◎総力特集 暴走韓国を制裁せよ!
■阿比留瑠比…日韓議連・石破茂 大甘発言 だから韓国はつけ上がる
■石平・呉善花…文在寅は中国の操り人形
■渡邉哲也…サムスンを締め上げればイチコロ
■室谷克実:在日風俗嬢は強制送還/クリス三宅:日韓議連は解散!/千葉麗子:やられたらやり返せ!/小名木善行:カネで解決はやめろ!
■但馬オサム:竹島侵入者は入国禁止!/松木國俊:韓国が「有事」でも、もう知らないよ!/北岡俊明:駅案内板のハングルを消せ!/居島一平:韓国人に精神安定剤を/宇山卓栄:即刻、入国を規制しろ!
■鈴置高史…「ろうそく革命」で融けていく韓国
■西岡力・前川惠司…慰安婦キャンペーン「朝日は聞く耳を持たず」


◎消費税10%でいいの?
■西田昌司・田村秀男…財務省「増税真理教」騙しのテクニック
■髙橋洋一…アベノミクスで財政再建は終了した


◎カルロス・ゴーン問題
■髙山正之・大高未貴…マッカーサーとゴーンはそっくり
■上念司・倉山満…刑事訴追のプロセスこそ「岩盤規制」
■藤井厳喜・井上和彦…ゴーン逮捕にアメリカの影
■奥野信亮・舩橋晴雄…もし、僕がゴーンと戦っていたら
■武田邦彦…「自分だけ良ければいい」のか


◎甘辛問答
■石原慎太郎・亀井静香…ゴーンって、“カラス天狗”みたいだナ


◎人権無視の中国!
■河添恵子…イギリスが暴いた中国臓器狩りの戦慄
■釈量子…中国が強いるウイグル人への「踏み絵」
■宇田川敬介…見てきた中国「ハニートラップ」養成所


◎御代がわりの年に
■長谷川三千子・岩田温…秋篠宮さま、お言葉ですが…
■富岡幸一郎・君塚直隆…世界の中の皇室を求めて


◎トランプは何者か
■あえば直道…スッキリわかるトランプの戦い


◎議論しない野党
■坂井広志…まさに「職場放棄」でしょッ!


◎APEC、G20
 ■古森義久…『朝日』の偏向報道を問う!


◎新春初笑い
■三遊亭金八…笑っておくれよ「北方領土」落語
■桂三木助…「なんだっていつもお前は来てるんだ?」


◎連続掲載第6回目
■渡辺惣樹…ルーズベルトの逆襲(1)


◎グラビア
2025年大阪・関西万博開催記念特集 万博がみせる未来
 外川淳…ニッポンの城「金沢城」名城の四季


◎エッセイ
■曽野綾子…《その時、輝いていた人々》知らなくていい
■古田博司…《預言者の時代》富めるエルサレムびとの預言者は一味違う――第一イザヤ
■和田政宗…《独眼竜・政宗の国会通信》いよいよ中国IT排除が始まった
■西岡力…《月報 朝鮮半島》文在寅主導“司法革命”の一部始終
■中村彰彦…《歴史の足音》軍艦「富士山丸」vs磐城平藩の砲撃手
■馬渕睦夫…《地球賢聞録》北方領土問題は「決着」する
■石平…石平が観た日本の風景と日本の美
■KAZUYA…《KAZUYAのつぶやき》韓国で嫌韓ブーム!?
■居島一平…《我に還らず》皇尊弥栄
ほか



決定版・慰安婦の真実――戦場ジャーナリストが見抜いた中韓の大嘘
マイケル ・ヨン (著)


著者のマイケル・ヨン氏は、アジア25ヵ国を含む75ヵ国を巡ってきたアメリカ人ジャーナリストである。
「慰安婦問題」では11ヵ国を訪れて調査した結果、壮大な「詐欺」事件だと述べている。そして、ほとんどのジャーナリストと歴史家たちが、現場や当事者への取材もせず、或いは明確な事実や証拠も押さえぬまま、不確かな伝聞や虚言を正しいと思っていると述べている。


・我々欧米人は普通、中国人の言うことをそのまま信じることはないが、中国人が日本を批判しているときは別で、いとも簡単にその通りの話を額面通り信じてしまう。
・中国は南シナ海や東シナ海、その他の地域すべてを欲しており、その目的を達成するために、米国と日本の強い絆、米国と韓国の同盟関係などを断ち切る必要がある。
・米国では中国人と韓国人は、日本人よりもずっと大きな政治的影響力を持っているので、日本をバッシングすれば、票と献金を集めることができる。
・メディアは、日本が近隣諸国から嫌われているかのように書いているが、アジアの多くの国は日本に好意的である。アジアは日本を嫌っていると書いている記事を見かけたら、それは現地の雰囲気を何も知らず正確な情報を持っていない「インチキ・ジャーナリスト」の記事である。日本を憎んでいるのは、中国、韓国、そして日本の3ヵ国だけである。
・いろいろな国の影響力のある人物が、ヨン氏の記事を読んでいる。彼が現地に行って本物の仕事をしているのを知っているからである。
・グレンデール市の慰安婦像は、日本・アメリカ・韓国の強い絆を弱体化させることを意図した巨大な情報操作の一環であり、その背後にいるのは国際的に連携したネットワークを持つ中国である。像のプレートにはタイやインドネシアやシンガポールなどの国名が刻まれ、それらの国が日本に苦言を呈しているかのように装っているが、タイにもインドネシアにもシンガポールにも慰安婦問題など存在しない。ヨン氏はタイで暮らしているが、タイの年長者たちは皆、性奴隷の話など聞いたことがないと言っている。
・慰安婦像崇拝信者は、世界中で新しい「神像」を設置するのに忙しく働いている。信者たちは像のまわりで踊り、署名活動をし、像の手を取り、太陽の照り付ける日や雨の日には、像に傘をさしかけ、寒いときは着物を着せ、食べ物と飲み物を像に供える。韓国のカトリック教会ですら、この「新しい神」に跪いていた。
・調べれば調べるほど、「性奴隷」は大きなペテンであることが明らかになってくる。この詐欺の第一の目的は、日本からお金を引き出すこと、および日本に対して憎悪を煽ることである。第二の目的は、日本を米国などの他の同盟国から引き離すことである。究極の目的は日本を可能な限り弱体化させ、南シナ海における中国の領有権を確立することである。
・ベトナム戦争当時、何千人ものベトナム人女性がレイプされた。それなのに韓国政府は戦時中の韓国兵による組織的な暴虐行為に対して、謝罪どころか認めようともしない。
・一般に台湾の人々は、日本に対して好印象を持っているが、「sex slaves」と「Taiwan」をキーワードにウェブ検索をかけると、まるですべての台湾人が日本人を嫌っているような検索結果が出てくる。
・台湾で中国軍の士官だった中国人男性は、性奴隷の話を信じていなかったが、99%の中国人はそれを信じていて、日本を嫌っていると話した。彼は、自分で調べようともせずに政府の嘘を信じている国民を「愚か」と言い、自分が信じなかったのは「歴史が好きで自分で勉強しているから」と答えた。
・可能な限り日本を弱体化させるための情報戦争は、主に中国が仕掛けている。韓国もその情報戦争では大きな役割を果たしているが、感情に任せて愚かに振る舞うので、自国の国益まで損ねている。今、122人の韓国人娼婦たちが自分たちの政府を訴えている。次のターゲットは米国である。
・日本軍が20万人から40万人も誘拐したという証拠が全くないにも拘らず、これまでマスコミはあたかも事実のように報道してきた。誘拐で慰安婦にされた例はほんの少数だがあることはあるが、慰安婦のほとんどが売春婦であったことは資料でも明らかである。
・今現在、中国では「中国人の独身男性のための村」が幾つもあり、そのために女性が人身売買で性奴隷にされているのに、それらを一切指摘することなく、慰安婦のインチキ話を信じる者は誰でも、どこかの国の提灯持ち、追従者である。
・慰安婦たちの主張を裏付ける証拠を求めて、米政府は3千万ドルの費用をかけて調査した。約7年の歳月をかけて、大勢の米政府職員や歴史学者が過去の公分書を徹底的に調査した結果、有力な証拠は何一つ見つからず、3千万ドルが無駄に費やされた。その最終報告書は、2007年に米国議会に提出され、発表された。
・当時の朝鮮半島は日本の一部であり、日本軍には韓国人兵士がたくさんいた。だから日本軍が20万人もの女性を強制連行したのであれば、韓国人兵士がそれに加担していたことになる。
・当時、韓国の人口は約2,300万人だった。その中で、女性を20万人強制連行しようとしたら、大暴動が起き、数千人の死者が出るはずである。戦闘と虐殺の証拠は、写真、動画、戦闘の痕跡など山ほど残っているはずだが、そのような痕跡はない。また数多くの女性が強制連行されるのを黙って許したのであれば、韓国人男性は臆病者ということになるが、韓国人はそのような臆病者などではない。
日本軍の立場から考えても、馬鹿げている。軍隊のすべての指揮官は常により多くの経営資源を欲しがるはずなのに、20万人もの女性を強制連行して監視し、移動させ、食べさせる目的に経営資源を費やす指揮官などいるだろうか。国の存続にかかわる戦争に負けつつあるときに、わざわざもう一つの戦争を仕掛けるようなものである。
資料を見ても常識で考えても、大規模な強制連行が行われた事実はなかったということである。
・韓国、米国、日本の同盟関係を切り崩すようにデザインされたこのプロパガンダを繰り返し広めているメディアは、CNN、BBC、ワシントンポスト、ニューヨーク・タイムズ、朝日新聞などである。


2014年から18年にかけて、フェイスブックに投稿の記事を元に編集したものなので、若干情報が古くなったものもある。
ヨン氏のフェイスブックでの情報発信がきっかけとなって、「ウォールストリートジャーナル」や他の報道各紙も、ようやく慰安婦問題の現実に気が付き始めたようである。このような味方が現れたのは、日本にとって心強い。

・・・
未来年表 人口減少危機論のウソ (扶桑社新書) 新書  – 2018/11/2 
高橋 洋一   (著)

1973年頃、「これ以上、人口が増えたら、将来必ず、食糧難になる。子供はできるだけ産むな」と盛んに言われていた。「子供は2人まで。3人以上産むのは犯罪行為だ」とさえ言われた。しかし、この掛け声は1~2年で終わってしまい、10年たたないうちに、今度は少子化が問題になったのである。
著者の高橋氏も「これまでの人類の歴史では、人口減少より人口増加の方が大問題だった。有名なものはマルサスの人口論で、人口は幾何級数的に増加するが、生活資源は算術級数的にしか増加しないので、人口増加は貧困をもたらすというものだ。最近の経済成長理論でも、人口増加は1人当たりの資本を減少させるので、貧困の原因とされている」と述べている。
人口減少が危機だと叫ぶ人たちは、主に地方公共団体の関係者だと、高橋氏は見ている。その地域の人口が減れば、行政規模の適正化のため、市町村の合併が進み、自治体の数が減る。そうなると、課長や係長といったポストも減り、将来的にリストラで職場そのものを失うかもしれない。そこで、地方役人は「地域に人口を増やそう」と主張する。これが人口危機論を主張する”世間”の正体だ」と高橋氏は言う。


人口減少によって起こる問題として挙げられることに「国力が低下する」というのがある。この国力を「国内総生産」(GDP)のことだとする。人口が減少すれば、GDP値は当然減るが、実生活面にはほとんど影響ない。人口の増減は経済活動に影響はないと、高橋氏は様々なデータを挙げて述べている。むしろ、世界全体で見ると、人口減少は1人当たりの実質GDPを増加させる傾向があるという。
また以前の政府の出生率推計は当たらなかったが、最新の2002年の推計は外れていない。人口減少は「想定内」であり、政府は人が減ることに危機感を抱いていないと述べている。


現役世代の人口が減れば年金制度は破綻すると主張する人がいるが、高橋氏はこれも否定する。年金は、数学や統計学を用いてリスクを評価する数理計算で破綻しないように、保険料と保険給付が同じになるように設計されている。国民年金、厚生年金、民間の個人年金は、いずれも「保険」であり、すべての国民に最低限の生活と社会的援助を提供する「福祉」とは本質的に違う。
年金は掛け捨ての部分が大きくなれば保障額が多くなり、小さければ少なくなる。つまり、現役世代の人口が減って保険料収入が少なくなろうが、平均寿命が延びて給付額が増えようが、社会環境に合わせて保険料と給付額を上下させれば破綻しない制度なのである。
また年金は「保険」であり、「社会福祉」ではないので、消費増税は必要ない。にも拘わらず、年金不安を煽ってミスリードする人々がいる。まず財務省であり、経済界であり、厚生労働省であり、マスコミなどである。
消費増税に関しては、民主党政権時代に財務省に支配された野田佳彦元首相が決めたことである。安倍首相は消費増税が景気に悪影響を与えることを理解していたが、安倍首相といえど、一度法律で決めたことをひっくり返すのは難しいのである。
現役世代の人口が減っても所得さえ上がれば、十分に高齢者を支えることができる。つまり「人口×所得」の金額こそが大事で、それには何よりも経済成長が重要になる。年金は人口政策ではなく、経済政策の問題なのである。
なお、「ねんきん定期便」を発案したのは、高橋氏だという。これは国からのレシートである。


労働力不足はAIで補えばよく、外国人労働力を受け入れる必要はない。政府は移民受け入れを拡大する方向に動いているように見えるが、本質は逆で、水際ではじくことを考えているはずだと、高橋氏は言う。移民を受け入れれば、必ず社会問題が起こるからである。マイナスの方が大きく、そんなリスクを冒す必要は全くない。出入国管理法を再整備し、移民法を制定する流れになっていくだろうと述べている。


人口減少は問題ではなく、財政危機の不安を煽ってミスリードする勢力の方が問題だとよく分かった。



ちなみに人口論についてはその昔管理人は学生時代、安川教授という人から教えてもらって、えらくいい加減なものうっすらと感じた。



チーム・ブライアン 新たな旅
ブライアン・オーサー (著),    野口 美惠 (著),    樋口 豊 (監修)

オーサーコーチはまず、2017年の世界選手権で、普段は見ないエキシビションをリンクサイドで見たときのことを語っている。羽生結弦選手は白鳥の演技を終えた後、リンクサイドに戻って来てオーサー氏にこう言った。「ブライアンのお父さんのことを思いながら滑った」。
その数週間前、最愛の父を亡くして深い喪失感を抱えていたオーサー氏は、初めて羽生選手が寄り添って支えてくれているような感覚を得たという。そして、10か月後に迫ったオリンピックをどんな困難があっても彼と共に前進しようと心に刻んだという。


昨年のNHK杯で羽生選手が負傷したのは、オーサーコーチの不在が大きかったという。その2週間前、オーサー氏は胆嚢の摘出手術を受けなければならなくなり、翌週にはフェルナンデス選手の初戦のため中国に行かなければならず、その翌週にはNHK杯で日本に行く予定だと、医者に説明したが、医者は命に関わると、絶対に許可してくれなかった。そこでオーサー氏はトレーシーコーチに相談したところ、「あの2人はオリンピックであなたが必要なのよ。だから今、治しておきましょう」と言われ、中国と日本に行かないことに決めたという。
その結果、フェルナンデスは中国杯で6位と振るわず、羽生は体調が悪かったにも拘わらず、跳ぶ必要のなかった4回転ルッツを跳んで、着氷に失敗して負傷した。オーサー氏は、自分がその場にいたら、無理に練習はさせなかったと悔やむ。
羽生の怪我は予想以上に重傷だったが、「乗り越えるべき課題、自分の能力を発揮するべき挑戦が与えられた」と捉えた。「チーム・ブライアン」では何かに対処するとき、「問題」という言葉は使わず、「挑戦」という言葉を使う。それだけで気持ちがポジティブになり、強気でやっていくことができるからである。
オーサー氏は羽生選手に「夏にハードなトレーニングをして、たった6週間の練習で準備ができたよね。6週間あれば仕上げられる。オリンピックに間に合うよ」ということと「4回転ルッツはなし」の2つだけを伝えた。
オリンピックに向けた治療、回復、戦略のプランは、すべて羽生が作成したという。医師やトレーナーの助言を元に自ら作成し、非常に困難な道のりを克服したのは自分の手柄ではないと、オーサー氏は述べている。
1月初めにようやく氷上練習を始め、本番の2週間前にトリプルアクセルの練習を始めた。本当にギリギリの戦いだった。他の選手だったら、こうはいかなかった。羽生ほど、自らを鼓舞してものすごいエネルギーで進んでいける人間を他に知らない、この地球上で彼だけだと、オーサー氏は言う。
本番の5日前に現地入りし、本番前の4日間はジャンプはほとんど跳ばず、練習量を抑えて過ごし、本番に向けてのエネルギーを溜め込んだ。
ショート前日の公式練習で、羽生とフェルナンデスが並んで基礎スケーティングをするのを見たとき、オーサーコーチは「ああ、すべてが実を結んだ」と思ったという。重要なのは4回転ジャンプではなく、美しいスケーティングなのである。ライバルである2人が一緒にスケーティングをしたことに、オーサーはこれまでの日々が間違っていなかったと感じ、2人に「お礼を言いたい」というほど、嬉しかったという。
怪我からの復帰後、曲かけ練習では一度もパーフェクトな演技ができていなかったにも拘わらず、羽生選手はショートでは完璧な演技をし、フリーも滑り切った。フェルナンデスも、羽生の演技の直後、リンクにたくさんのぬいぐるみが散らばっている状況で名前をコールされるという不運をものともせず、良い演技をした。
オーサーコーチは、羽生の演技を奇跡の瞬間だったという。足首の負傷がいかに酷かったか、あの負傷でどんな苦難を体験したのかを知っていたのは、身近な者だけだった。


羽生選手の成功は、これまでに積み上げてきた練習や経験の成果だということよく分かった。ジャンプだけでなく、スピンやステップやスケーティングの美しさなどの総合力に加え、いかに本番に力を発揮するかという精神的、心理的な準備など、あらゆるものがその瞬間に結集した結果だった。
メディアは「4回転の本数」ばかり話題にするが、ジャンプの本数よりも、その質や演技全体の方が大切である。4回転を5本跳ぶプログラムで世界選手権やオリンピックに出場するとなると、その重圧たるや大変なもので、成功させるには技術よりも精神面の準備が必要になる。いかに高い技術を持っていても、本番で披露するための精神力が追い付いていなければ、それは未完成である。「4回転の本数」ばかりが話題になるのは「フィギュアスケートとは何か」を30年考え続けたオーサー氏にとっては、世論が迷走しているように感じていたという。
オーサーコーチがいかに優れた指導者であるか、またフィギュアスケートの奥深さを改めて感じることができた。




米国人弁護士だから見抜けた 日弁連の正体
ケント・ギルバート (著)

北村晴男弁護士推薦! !
「日弁連は一部弁護士の主張を宣伝する道具であってはならない」
と言うケントさんに私は100%同意する。
この点について正々堂々と議論する責任が日弁連にはある。


 日本で働く約4万人の弁護士全員が必ず加入しなければならない日本弁護士連合会(日弁連)。
だが、彼らは「日本を代表する弁護士会」の名を利用し、
 国内外で特定の主義・主張に基づく政治活動を長年行ってきた。


 死刑制度廃止、集団的自衛権行使反対、憲法改正反対、首相の靖国神社参拝反対、慰安婦問題追及、朝鮮学校無償化支持、拉致問題と北朝鮮の核・ミサイル実験は無視――


日弁連はいったいどこの国の弁護士会なのか? 誰の人権を守ろうとしているのか?
日本の弁護士が言えなかった「日弁連の闇」に米国人弁護士がメスを入れる!


【目次より】
 序 章 オウム事件の死刑執行に反対した日弁連


 第1章 日弁連が守りたい「人権」とは誰の人権か
1 GHQ占領下で設立された日弁連
2 犯罪者が「国家と闘う被害者」? 日弁連の倒錯した人権観
3 日弁連の死刑制度廃止論のウソ
4 日弁連を操る「特定弁護士」の存在


 第2章 日本人の生命と財産を危険にさらす日弁連
1 日本を破滅に導く「恒久的平和主義」
2 なぜ首相の靖国神社参拝に反対するのか


第3章 日弁連の左傾化と世代間対立
1 日弁連が左傾化した歴史的経緯
2 日弁連内の世代間対立


 第4章 慰安婦問題を世界に広めた日弁連と3人の弁護士
1 慰安婦問題を反省しない朝日新聞
2 慰安婦問題の黒幕は日弁連と3人の弁護士
3 国連とNGOを使い慰安婦問題を追及する特定弁護士


 第5章 なぜ日弁連は北朝鮮の悪行に沈黙するのか
1 拉致問題は本当の人権派か否かの踏み絵である
2 日弁連はいったいどこの国の弁護士会なのか
3 朝鮮学校無償化を支持する弁護士会に異議アリ
4 日本を敵視する在日韓国・朝鮮人弁護士団体
5 なぜ日弁連は外国人参政権賛成なのか


終 章 日弁連を日本に取り戻すために
1 「反日」か否かを人権擁護の基準にする日弁連
2 日弁連を解体せよ!


まず、ケントさんは、オウム事件の死刑執行に抗議した日本弁護士連合会(日弁連)を、犯罪加害者の人権ばかり重視し、被害者とその遺族の「基本的人権の擁護」や「社会正義」「社会秩序の維持」という使命は考慮していないと批判する。
日弁連は、日本のすべての弁護士に加入が義務付けられている「強制加入団体」であるのに、一部の活動家が組織を利用して、特定の主義主張・イデオロギーを広めようとしており、ウンザリしている弁護士も少なくない。
「弁護士になりたくて頑張った。弁護士会に入らないとなれないので、入会した。多額の会費を払い続けている。すると会や会長の名前で意見書や声明が出される。中には、共産党や社民党の主張にそっくりで、自分の主張と真反対なものがよくある。『俺は政党に入ったんじゃない』と叫びたくなる」。


日弁連は、「死刑廃止2020会長声明」で、死刑を廃止すべき理由として、国際社会で死刑廃止に向かう潮流が主流になっていて、死刑を執行している国が世界の中では少数になってきていることを挙げている。ケントさんは、この声明は最初に「死刑廃止」の結論ありきで、そのために都合のいい情報だけを並べ、都合の悪い情報は隠して「日本は悪い」と結論付けていると述べている。
死刑を廃止している欧米諸国では、逮捕時に犯人を射殺することが多い。それに対し、日本では、凶悪犯人であってもできるだけ生かして逮捕して言い分を聞き、厳しい司法手続きを経た上で、やむを得ない場合だけを死刑にしている。どちらが野蛮か、どちらが法治国家としての理想に近いか、と主張している。
日弁連は、2016年から「死刑廃止宣言」を出しているが、これは参加者が全体の2%に過ぎない786人のうち546人(全体の1.4%)が賛成した大会で採択されたものであり、少数派の活動家のイデオロギーと言っていい。
普通の感情を持った人間は、裁判を「被害者対加害者」という対立軸が基本であり、守られるべきは被害者の人権と考える。が、死刑廃止派はここに「国家権力対刑事被告人」という対立軸を持ち込み、殺人を犯した刑事被告人であっても、国家という圧倒的強者と向き合う弱者であり、国家に殺されるかもしれない「被害者」とすら見ている。そして被害者とその遺族の存在は、刑事被告人つまり犯罪加害者にとって、非常に都合が悪い存在であり、だからこそ被害者遺族の人権については軽視或いは無視するのである。
彼らは「国家権力は巨悪」と考えているから認識を誤る。「反権力」をカッコいいと思っている「中2病」患者だと、ケントさんは述べている。


日弁連は2018年5月25日の定期総会で「憲法9条改正反対決議」を出した。
民主主義国の団体ならば、何か重要な決定を行う場合は、議決に必要な定足数を定めた上で、その過半数の賛成が必要であると会則に決めるべきなのに、日弁連は全会員のわずか1.4%の意見で、国に「死刑廃止」を求めてしまうような非民主的な団体である。執行部を中心に、ごく一部の会員の考えだけで勝手に突き進んでおり、「立憲主義」の精神に反している。
また、この決議には「恒久平和主義」という言葉が使われているが、彼らは「平和主義」という言葉の意味が分かっていないとケントさんは言う。彼らの言う「平和主義」とは「不戦主義」のことである。彼らは、日本が外国から戦争を仕掛けられそうになっても戦わないことが「恒久平和主義」だと思っているようだが、戦うこと自体を否定してしまっては、平和な状態を保てないことは、小学生でも分かることではないか。
日本には、不戦主義が素晴らしい美徳だと思っている人が多いが、これは以下の理由で、国家を非常に危険な状態に追い込む危険な思想だとケントさんは言う。
①国が消滅する危険性がある。 ②敵国に搾取される。 ③同盟国に「タダ乗り」と言われる。
もしも在日米軍が引き上げてしまえば、尖閣諸島はあっという間に中国の領土になり、5年もしないうちに沖縄本島まで侵略されてしまうだろう。北海道も危ない。日本は北方領土も竹島も取られている。北朝鮮による拉致被害者も5人しか取り戻せていない。
永世中立国のスイスは軍備に相当な力を入れていて、国民皆兵制度を取っている。国防を徹底しているから、ナチスも手を出せなかったのである。「日本には憲法9条があったから戦争せずに済んだ」というのは、戦前の「カミカゼが吹くからアメリカには負けない」と考えた人たちと同程度に愚かと言っていい。
2017年に新設された「テロ等準備罪」は、「国際的な組織犯罪の防止に関する国際連合条約」(TOC条約)を批准するために必要だったが、日弁連はこれにも反対した。TOC条約とは、テロを含む組織犯罪を未然に防止し、これと戦うための国際条約で、この条約を締結しなければ、日本はテロ防止のための国際的な連帯・連携ができない。東京オリンピック・パラリンピックが迫っている時期に、もし日本でTOC条約が締結していない状況でテロ事件が起こったとすれば、日本は世界の信用を失ってしまう。
日弁連は社民党や共産党らと一緒になって、安全保障関連法に反対したように、テロ等準備罪にも組織を挙げて反対し、廃案に追い込む活動に邁進したのである。


現在、日弁連の主張には、組織としての総意ではなかったり、中立ではなかったり、人権とは無縁な政治的主張であったり、そもそも事実ではなかったり、他の集団の人権を蹂躙していたりなど、様々な問題がある。人権を自らの政治イデオロギーのためのダシにしてまでも政治的主張をするという強固な態度を誇示し続けるのであれば、日弁連は今以上に国民から嫌悪されるだろうと述べている。


・・・・
日本国を敵視しているかのような偏向した声明や談話をたびたび公表し、犯罪加害者の人権を声高に擁護しようとする自称「人権派」弁護士が跋扈することに、予てから多くの人が疑問を懐いていた日弁連という組織の実態を、幅広い取材を通じて浮き彫りにした力作。彼らが「正義」の仮面を被りながらも、その行動が如何にご都合主義のダブル・スタンダードで貫かれているかが完膚なきまでに暴かれている。
 日弁連の最大の問題点は、本書でも繰り返し指摘されている通り、法務省の監督下に置かれておらず、完全な自治権が認められていることである。そのために、会の執行部がどれほど政治的に偏った発言や活動を行ったとしても、誰もそれを注意したり牽制したりすることが出来ず、言わばやりたい放題の状態に置かれているわけである。しかも、日弁連は、弁護士資格を持つ者に強制的に加盟が義務付けられているため、執行部のやり方に反撥する弁護士がいても(事実、そのような弁護士は本書で何人も登場する)、弁護士業務を続ける上では、これを脱退するということが出来ない。そしてそれをいいことに、会員から徴収された潤沢な資金を背景に、良心ある会員が望んでもいない活動に思う存分邁進している、というわけである。ひとたび絶大な権限を手に入れると、自分があたかも超法規的な存在にでもなったかのように酔い痴れて、箍が外れたように暴走したり、会が徴収した会費という公金を、弁護士活動とは何の関係もない私的な政治活動に流用したりする、という行動は、標準的な日本人の感覚から大きく乖離しており、むしろどこかの半島国家の人間によく見られる傾向であるが、日弁連の中枢には、そういう連中が多数紛れ込んでいる、ということになるのであろう。序章の記述によると、これまで日弁連の活動を正面から批判した本は一冊もなく、新聞でも、産経新聞以外は日弁連の問題点を一切報じていない、とのことである。今年九月に読んだ『売国議員とマスコミ』という本に、近隣諸国、マス・メディア、国会議員による「売国トライアングル」が形成されている、ということが書かれていたが、実際には、これに日弁連を加えた「売国スクエア」が形成されている、と言えそうである。
 日弁連を代表する「人権派弁護士」の倒錯した基本姿勢は、本書第1章を読むだけで十分窺える。彼らの敵は、市民(「国民」という言葉を嫌う反日左翼は、この言葉を好んで使う)の人権を侵害する悪の日本国家であり、刑事被告人は国家という強者と向き合わなければならないため、その人権は司法において最大限守られなければならない。被害者やその遺族は、この対立関係においては邪魔者であるから、その人権は顧みなくてもよい。──これこそが、彼らの考えであり、彼らの歪んだ政治活動は全てこの考えに基づく。国家こそが敵だというなら、中国共産党が体制を批判する弁護士らを拘束したり、北朝鮮が日本人を拉致したりすることにも、同じように批判の矛先を向けるべきだが、彼らは決してそうはしない。また、第4章では、海外で設置される慰安婦像によって、現地の日本人の子供たちが深刻ないじめの被害を受けているにも拘わらず、この点には無視を決め込む彼らの実態が指摘されている。要は、彼らは「人権を守りたい」のではなく、日本の名誉を貶めたいだけなのである。
 第1章では、他に、日弁連が主張する死刑廃止論の欺瞞についても言及がある。ヨーロッパを中心とする「進んだ文明国」では、死刑廃止が推進されているが、「後れた野蛮国」日本では、今なお死刑制度が存続している。日本も国際的な流れに従い、死刑を廃止するべきだ。──これが彼らの主張であるが、死刑を廃止した「文明国」では、犯行現場で警察が犯人を射殺することが増えており、犯行を犯した人間の人権が配慮されているわけでは全くない。対して日本では、極力怪我を負わせずに犯人を逮捕し、三審制を経て死刑判決が出ても再審の機会を与え、その上で死刑が執行される。一体どちらが「文明的」であるかは、言を俟(ま)たないであろう。
 本書には、そこまでのことは書かれていないが、ヨーロッパやアメリカでの議論をそのまま日本に持ち込むことが如何に筋違いであるかをお解りいただくために、法務省が毎年刊行している『犯罪白書』の最新版から得られるデータを紹介しておきたい。殺人事件の発生率は、ヨーロッパの主要国が日本の約3~4倍、アメリカは約12~15倍である。『そんなに差があるのは、殺人事件だけだろう。』とお思いの方のために、参考までに、強盗・窃盗・強姦の発生率も示しておこう。強盗は、アメリカとイギリスが日本の約40倍、フランスは約70倍、ドイツは約25倍。窃盗は、アメリカが約4~5倍、イギリスが約5~6倍、フランスが約 4.5~5.5倍、ドイツが約 3.5~4.5倍である。強姦は、アメリカが約35倍、イギリスが約30~45倍、フランスが約16~19倍、ドイツが約9~10倍である。欧米諸国が日本とは比較にもならない「文明国」であることが知れるであろう。


・・・・
杉田水脈衆議院議員の国連報告などで
日弁連がNGOとして国連で反日活動をしていることは知っていた


しかし、本書を読むと日弁連の出鱈目さが
良く理解でき、怒りが湧いてくる


著者のケント・ギルバート氏は
アジアの反日国家を意味する「特定アジア」というネットスラングに倣って
日弁連に巣食う反日弁護士のことを「特定弁護士」と呼んでいる


この特定弁護士は、本書から推測するに
日弁連に加入している弁護士全体の一桁のパーセンテージしかいないと思われるが
日弁連を牛耳って反日活動に勤しんでいるのが特定弁護士だ


時々、日弁連が「声明」や「決議」なるものを発表するが
この採択過程が非常にお粗末なもので
驚くと同時に、あきれ果てた
弁護士の団体のくせに、「民主主義」の欠片も無いからだ


なぜ日弁連が「死刑制度反対」、「国連における所謂『従軍慰安婦』拡散活動」
「北朝鮮による拉致被害者の家族に対する酷い仕打ち」
「犯罪被害者あるいは被害者遺族の人権無視」などの行為を行なうのかという点に関しては
ギルバート氏が本書で解説している通り
「日弁連は、刑事被告人を『国家権力』の被害者と位置づけ
加害者の人権を擁護することに努めている」ということを理解すれば合点がいく


つまり、「国家権力 (日本国、日本政府) vs 犯罪加害者」という構図が
日弁連 (特定弁護士に限る) の行動指針になっている


第4章で所謂「従軍慰安婦」問題、第5章で「北朝鮮による拉致問題」について解説しているが
これら各章は、それぞれ単体で書籍一冊分の価値がある


また、かつては「戦犯の赦免勧告に関する意見書」を提出し
戦犯の名誉回復の中心的役割を果たしていた日弁連が
現在のような一部の特定弁護士に操られるようになった過程についても詳述されている
・・・